はい、どうも！なおモンです。
いきなりだけど、みんなは「簿記」とか「会計」って聞いて、どう思う？
「うわ…なんか難しそう…」
「俺には関係ないかな…」
そう思ってる人もいるかもしれない。
俺も昔はそうだったんだ。
でも、ビジネスをやる上で、この「会計」の知識って、マジで最強の武器になる。
なぜか？
それは、会計を知ると、会社の数字が「見える」ようになるからだ。
「売上が上がってるから儲かってる！」って思ってたら、実は赤字だった…なんてこと、よくあるだろ？
そのカラクリを解き明かすのが、今日話す「費用収益対応の原則」だ。
これ、簿記会計の土台となる超重要ルールなんだ。
「会計なんて関係ない」って思ってるあなたも、これを読めば、会社の数字が嘘をつかない理由が分かって、周りの経営者や上司よりも一歩先を行けるようになるはずだ。
費用収益対応の原則って、ぶっちゃけ何？
結論から言うと、「費用収益対応の原則」とは、
「儲け（収益）が出たら、その儲けを出すために使ったお金（費用）だけを、費用としてカウントしましょう」
っていう、超シンプルなルールだ。
たとえば、100円で仕入れた商品を200円で売ったとする。
この時、儲け（収益）は200円だ。
じゃあ、費用はいくら？
そう、この収益200円を得るためにかかった費用は、仕入れ値の100円だけだ。
だから、売れ残った商品の仕入れ値は、費用として数えちゃいけない。
なぜなら、まだ「儲け」を生み出していないから。
「え？でも、仕入れた時にお金は払ってるじゃん？」って思うかもしれない。
ここがポイントだ。
会計学では、お金を払った瞬間を費用にする「現金主義」じゃなくて、「儲けを出すために使われた」ことを費用と考える「発生主義」が基本にある。
だから、売れ残った商品は、まだ将来の儲けに貢献する可能性があるってことで、「資産」としてカウントしておくんだ。
会計の数字が信用できる理由
この原則は、他にもいろんなところで使われている。
例1：会社の備品を買った時
例えば、会社のデスクを10万円で買ったとする。
このデスクは、1年だけ使うわけじゃないよな。多分、何年か使い続ける。
もし、買った瞬間に10万円全部を費用として計上しちゃったら、どうなる？
- 今年： 利益が10万円減る
- 来年以降： 費用ゼロなので、利益が多く見える
これじゃあ、毎年の会社の経営状態を正しく比較できなくなる。
そこで、「減価償却費」という方法を使って、デスクが使える期間（耐用年数）で、費用を少しずつ配分して計上していく。
そうすることで、毎年の利益を実態に合わせて正しく計算できるんだ。
「費用」の二つのタイプ
でも、すべての費用が、さっきの商品の仕入れ値みたいに、明確に「これとこれ！」って紐づけられるわけじゃない。
そこで、「費用収益対応の原則」には、二つのタイプがある。
1. 個別的対応
これは、特定の収益と、その費用が直接的に紐づいているタイプだ。
さっきの商品の「売上原価」がこれにあたる。
「この商品が売れたから、この仕入れ値が費用になった」
この関係が明確な費用は、この「個別的対応」として処理される。
2. 期間的対応
こっちは、特定の収益と紐づけるのが難しい、「ある一定期間の活動に貢献している」と考えるタイプだ。
- 人件費： 「この人の給料が、この売上に対応している」なんて、正確には分からないよな。でも、その期の活動には間違いなく貢献してる。
- 家賃、電気代： これも特定の売上とは紐づかないけど、その場所でビジネスをやる上では必要不可欠な費用だ。
- 減価償却費： 備品自体は特定の売上とは紐づかないけど、その備品が使える期間の活動には貢献している。
こういった費用は、「その期間の活動に貢献した」とみなして、その期の費用として計上するんだ。
まとめ：数字の裏側にある「真実」を見抜け
今日の話をまとめよう。
- 「費用収益対応の原則」とは、儲けと費用を正しく結びつける会計の大原則。
- お金を払っただけでは費用にならない。「儲け」を生み出す活動に使われた分だけが費用になる。
- 「個別的対応」は、売上と費用が直接紐づくもの（例：売上原価）。
- 「期間的対応」は、特定の期間の活動に貢献すると考えられるもの（例：人件費、家賃）。
この原則があるからこそ、会社の決算書や財務諸表は、表面的な「お金の動き」だけじゃなく、「本当の経営状況」を映し出すことができる。
つまり、この原則を理解すれば、あなたは数字の裏側にある「真実」を読み解けるようになるんだ。
これって、ただの簿記の知識じゃない。
ビジネスをやる上で、最高の武器だ。
さあ、今日から会社の数字を、違う目で見てみないか？
最後まで読んでくれてありがとう。
それじゃあ、またな！
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